技術的な問題だけで言えば、医療や福祉施設、特に診療所の設計建築に実績があれば問題はないでしょう。しかし、設計者と施工会社は分離するのが得策です。一般的に特命で一社に設計施工で依頼する場合、建築費の高騰は避けられません。実績のある設計者に設計を依頼して、工事は2〜3社に競争見積りを依頼し、価格競争を行う事で工事費の1〜2割の削減に繋がります。また、医療機器や検査・運営面などに精通した設計者でない場合、後々のトラブルの原因になります。Drの提供したい医療を理解し、患者視点で設計を行う事が成功の鍵となります。プレハブ系のハウスメーカーの場合、部材が住宅仕様の為、大型医療機器(MRIやCT、レントゲン)など天井高さや搬入路の確保ができず、当社へ相談に来社されるケースが多々見うけられます。また、ビルテナントで開業する場合は、電気容量など特に注意が必要です。知識のない建設会社や工務店に依頼する事はもっとも危険です。
資格についてですが、建築基準法上、申請や届出が必要な場合は建築士の資格が必要です。それ以外の簡易な工事については資格の有無は問われませんが、常識的に一級建築士の資格は必要と思われます。 |